米高級アイスクリームチェーンのコールドストーン（Cold Stone）は、フェイスブックでバーチャルギフトをはじめた。
アイスクリームをプレゼントしたい。そう思ったときには、コールドストーンのフェイスブックページにまずアクセス。
最初に贈りたい商品を選択。つぎに贈りたい友だちを選ぶ。ひとりでも複数でもいい。贈り先は友人や知人のフェイスブック口座やE-mailアドレスだ。パーソナルメッセージをつけることもできる。
贈られた人はギフトを受取ったという通知をフェイスブックやE-mailで受取る。その番号をもって近くのコールドストーン店舗へ行けば、好きな商品を手に入れることができるというしくみ。
コールドストーンは全米1,300カ所強でチェーン展開している。
この仕組みを提供しているのは、ファーストデータ。アプリケーションはeGiftSocialと名づけられている。
フェイスブックには、全世界に4億人強のアクティブユーザーがいる。この緩やかな巨大人的ネットワークを活用すれば、いろいろなビジネスチャンスがあるはずだ。
米トランザクション・ワイアレス（Transaction Wireless）は、フェイスブックのプラットフォームを利用したソーシャルギフトカードを立ちあげた。
これはリアルのギフトカードではなく、バーチャルのギフトカード。フェイスブックでギフトカードを発行したい企業にこのプラットフォームを提供する。
利用者は、パーティや特別なイベントの時間にあわせたタイミングで、携帯電話やE-mailにバーチャルギフトカードを贈ることができる。パソコンからギフトカードをプリントしても使える。
ギフトカードにはカスタマイズしたメッセージをつけられるのが特徴。ビデオレターや音声でメッセージを送ることも可能だ。
フェイスブックの友だちに、自分がなにを贈り、なにをもらったかを知らせることができるというのも、ソーシャルギフトならではの工夫。
フェイスブックに家族や友だちの誕生日や記念日を登録している人には有効。自動的にメッセージつきのギフトカードを贈ることができる。
ギフトカードやプリペイドカードの世界的なプロバイダーであるインコム（InComm）は、コインスターのプリペイドカード事業を買収した。プリペイドカード事業には米国と英国の両方のオペレーションが含まれている。
コインスターは、その名が示すように、小銭を紙幣やギフトカードなどに交換できるKIOSKサービスを提供している。
買収価格は4,000万ドル、約36億円だ。
コインスターのプリペイドカード事業では、65社のカード約400種類を扱っていた。携帯電話、長距離電話、大手小売、ゲームなど多岐にわたる。
ギフトカードモールの最大手ブラックホークは、プリペイドカード分野で革新的な商品やサービスを提供している会社に対し、2010年のブラックホーク賞を授与した。今年は4回目。
ベストカードデザイン賞は、アマゾンのギフトカードが選ばれた。黒とオレンジを使った大胆な色使いと、クリアなデザイン、そしてブランドロゴが効果的に使われているというのが選考理由。
ベスト販促プログラム賞は、アップルのiTunesカード。このカードは関連商品の購入に効果的な販促ツールであり、マーケティングツールである。その戦略的なキャンペーンが受賞の理由だ。
ギフトカード業界の進展に貢献した人に贈られる賞は、ハンバーガーチェーンのアップルビーズ（Applebee's）社のBridget Mohen氏が獲得した。
ギフトカードモールを設置するアライアンスパートナーに贈られる賞は2つ。ベストマーケティング＆プロモーションプログラムでは、食品スーパーのクローガー（The Kroger Co）。総合ギフトカードプログラム賞はジャイアントイーグルが受賞した。
米タンゴカードは、タンゴメーター（Tango Meter）というサービスをスタートした。WebとiPhoneアプリの両方で使える無料のサービス。
ギフトカードはある特定の期間使われなければ、そのままお蔵入りしてしまう傾向にある。それを警告するサービスなのだ。
タンゴメーターは、ギフトカードの利用状況をビジュアルでわかりやすくした。
ギフトカードをタンゴメーターに登録したときはグリーン。時間の経過とともに、それが使われなければイエローになり、レッドに変わる。
レッドは、はやくギフトカードを使おうというシグナルだ。タンゴメーターには、独自のアルゴリズムを使っている。
米ギフトカードの未利用額は約3兆円もあるという。その未利用のカードを活性化させようというのがタンゴの狙いだ。
米ギフトカード市場は年々拡大しているが、そのいっぽうで、休眠カードも増えている。
コンサルティング会社デロイトトーシューによると、ギフトカードの未利用額は約300億ドル（約3兆円）、1世帯に換算すると平均300ドルもあるという。
未利用の休眠カードは毎年80億ドル増えている。それがキッチンやタンスの引出しに眠っている。
この休眠カードを売り買いできるようにすれば、その経済効果は大きい。と考えたのが、プラスチックジャングル（Plastic Jungle）である。
眠っているカードを買取ったり、よく利用するカードと交換したりしている。買取は最低25ドル以上の残高があるもの。
ギフトカードを購入する際の割引価格は、正価の数％から数十％までさまざま。ウォルマートのギフトカードは4％割引、エディバウアーは12％割引、レストランドットコムはなんと60％ディスカウントとなっている。
倹約志向が高まるなか、ギフトカードの割引サイトは好評だ。
FRB（連邦準備制度理事会）は、ギフトカードに適用されている手数料と有効期限を制約する新たなルールを発表した。
この規制は消費者保護を目的としたもの。消費者が思ってもいなかったコストを払わなければならない、ということのないようにする。そのため、ギフトカード規定はわかりやすくすることが義務づけられる。
FRBの最終ルールは、ギフトカードの休眠手数料を禁止。有効期限も5年とした。
ギフトカードにチャージされた資金の有効期限は、発行日から少なくとも5年、もしくは最終チャージ日から5年、でなければならない。
このルールは独自加盟店でしか使えないハウスギフトカードと、国際ブランドがついた汎用ギフトカードの両方に適用される。
資金決済法の施行でプリペイドカードにルールが適用される。この米国規制はカード発行者の基本とすべきであろう。
米国ではすでに10兆円市場になっているのだが、ギフトカードがなかなか日本では普及しない。では、欧州ではどうか。
欧州でギフトカードモールを展開するレタイロ（Retailo）は、現在4カ国で18,000カ所の小売店ネットワークに拡大した。
ドイツでは、ギフトカードがすでに流行の兆し。大手小売のダグラス、C&A、IKEAなどのギフトカードが、ガソリンスタンドやスーパー、書店、銀行、花屋などのギフトカードモールで販売されている。その数、15,500カ所。
スイスでは、すでに2,000カ所でギフトカードモールを展開。郵便局では1,100カ所にモールを設置している。
オーストリアではタバコ店で3,500カ所に設置予定。その他、スペインやベネルクスなどにも拡大中だ。
ボストンコンサルティングによると、欧州のプリペイドカード市場のポテンシャルは高く、2010年末までに1200億ユーロを超えると予測されている。なかでもギフトカードが440億ユーロで最大のシェアをもつ。
頑張れ日本！
米国にはギフトカードレスキュー（GiftCardRescue）というサイトがある。どんなサイトかというと、ギフトカード交換をするサイトなのである。未使用のギフトカードを売ったり、割引価格でギフトカードを買ったりすることができる。
このたび、ギフトカードレスキューではアマゾンのギフトカード（Amazon.com Gift Card）にも交換できるようになった。他社の未使用のギフトカードをアマゾンのギフトカードに簡単に交換できる。
まず、未使用のギフトカード情報をギフトカードレスキューのサイトで入力。ギフトカードレスキューはそのギフトカードに値づけする。顧客はそのギフトカードをレスキューに送る。
そうすると、48時間以内にアマゾンのギフトカードをe-mailで受信できるのである。毎年米国人の購入するギフトカードのうち約10％は未使用だという。
スキー場がにぎわうのは冬、海水浴は夏にピークを迎える。カードの季節性はどうだろう。
グーグル統計アプリのインサイト（Google Insight）を使うとおもしろい結果がでてくる。グーグルで検索したキーワードの件数を時系列でみれるのだ。
クレジットカードはあまり季節性がないように思われる。3月にやや高い波があらわれ、7月が谷になる傾向はあるが、ほぼ穏やかな波だ。
最も季節性が高いのがギフトカードだろう。日本でギフトカードはまだ揺籃期。2008年から急に波が高くなり、12月に高い山がでてきている。
米国ではこの山が12月に極端に高く、極めて季節性の高いカードだということがわかる。
グーグルインサイトの活用で、浸透度や季節性が視覚的にわかる。結構楽しい。
△日本のギフトカード検索
△米国のギフトカード検索
いよいよクリスマスが迫ってきた。プレゼントをまだ決めていない人も多い。が、忙しくて買いに行く暇がない。
そんな人たちのために、オンラインでバーチャルギフトカードを買えるサイトが登場した。米国のギフトカードモール（GiftCardMall.com）だ。
運営するのはギフトカードモール最大手のブラックホーク。リアル店舗では全米に82,000件のネットワークを保有し、毎週1億6,500万人の消費者がその前を通過している。
バーチャルギフトカードは駆込み需要を狙ったもの。クリスマス当日でもWebから申込めば、オンラインで送信される。
バーチャルギフトカードをスタートするにあたり、ブラックホークはGiftCardMall.comをリニューアルした。
景気低迷を受けてギフトカードの利用が前年同期比で7％も増えた。12月第1週の結果だ。
発表したのはファーストデータ。ファーストデータはギフトカードのプロセッシングサービスをおこなっているが、そのリアルデータをもとに分析した。
クリスマスシーズン前にギフトカードの利用が増えたのはなぜか。
いままでショップなどからインセンティブとしてもらっていたギフトカードを利用したことが主な原因。いままで使わずにいたギフトカードをアクティベートした件数は前年同期比4.4％増えている。
12月の第1週に販売されたギフトカードの枚数は2.3％アップした。平均チャージ額は32.10ドルで、前年同期31.48ドルからやや伸びた。
節約志向が強まり、もらったギフトカードをきっちり使うという傾向があらわれているようだ。
米国はクリスマスシーズンに突入し、ギフトカード販売の最盛期を迎えている。今年のクリスマスはリセッションの影響でギフトカードの売上に暗雲が漂っている。
そんな中、Eコマース最大手のアマゾンが、ネットにギフトカードモールを出すことになった。
ギフトカードモールといえば、ブラックホーク社（Blackhawk）を想起する人が多い。全米のグローサリーストアなどリアルショップでギフトカードモールを展開している。
そう、アマゾンのバーチャルモールは、このブラックホークがサポートしているのだ。
現在アマゾンのギフトカードをはじめ、ホームデポ、セフォラ、サブウェイなど60種類強のギフトカードが選べる。今後ギフトカードの種類は順次増やしていく予定。
カテゴリー別やオケージョン別、あるいはブランド別に選べたり、最も欲しいギフトカードランク、最も贈りたいギフトカードランク、売上ランク順に選べるという、オンラインモールならではの楽しさもある。
アマゾンはスタートを記念して、いまギフトカードを購入すると、12月中は無料で配送する。
アマゾンのバーチャルモールによって、ギフトカードは利便性と信頼度を高めるだろう。
景気悪化によって今年のホリデーシーズンの小売は厳しい状況が予測される。ギフトカード市場も同様だ。
調査会社タワーグループによると、ハウスギフトカードの売上高は910億ドルから870億ドルへ、約7％のマイナスを予測した。これは売上高で2年連続のマイナスになる。
特に落込みが大きいのが、レストラン、小売、その他のカテゴリー。これらのカテゴリーではもっと有効に使いたいという消費者ニーズが高い。
たとえばレストランでは、高級レストランよりファーストフードの方が好まれている。小売では高級専門店よりディスカウントストアが強い。
2007年のギフトカード価値消失額は総売上高の10％だったが、2008年は6％に改善された。が、消失額は50億ドルにもなる。
いっぽう、国際ブランドがついた汎用型ギフトカードは逆に3％増加を予測する。汎用カードは国際ブランドという信頼性に加え、いろいろな場所で使えるというメリットがあるからだ。
米FRBはギフトカードに適用する新ルールを提案した。消費者保護が主目的。主な内容は次のとおり。
ギフトカードの非稼動は少なくとも1年以上経過したものでなければ、退蔵や非稼動手数料を取ることはできない。
1カ月にチャージできる手数料は1つを超えてはならない。
消費者には手数料体系を明確でわかりやすく情報開示しなければならない。
有効期限は少なくとも発行日から5年以上か、カードに最終チャージされた日から5年以上経過した日でなければならない。
この提案された規制は2009年5月に制定されたクレジットカード法も関するギフトカード条項を実行するため、レギュレーションE（Electronic Fund Transfers）の下で制定される。
米国はクリスマス商戦にむけて動き出している。話題になるのがギフトカードの動向。
最悪の経済情勢の中、はたしてギフトカードは例年通り取扱高を伸ばすことができるのだろうか？
米小売業協会の最新の調査によると、成人の22.1％はこのクリスマスシーズンにギフトカードを贈らないと回答している。
その理由は5つ。
1番の理由はギフトカードの有効期限切れとその費用が問題という回答、成人の12.6％が心配していると答えた。
次に多かったのが、セールで商品を買って予算を上手に使うという人たちで9.1％いた。
3つ目の理由は殿会社のギフトカードを買えばいいかわからないという回答で6.6％。
4番目の理由はギフトカードの発行会社が倒産するのではという心配で、5.6％だった。
5つめの理由は、ギフトカードをプレゼントしても、それを利用しないのではないかという懸念で、5.3％だった。
これらの懸念点をクリアすれば、ギフトカードはもっと売れるはず。
このクリスマスシーズンのギフトとして何を贈るか？送金サービスの米ウェスタンユニオンが調査を実施した。
それによると、米消費者の69％が現金かプリペイドのギフトカードを贈ると回答している。
ということで、ウェスタンユニオンはVisaギフトカードを新たに発行することになった。顧客は世界中で使える汎用性の高いギフトカードを求めている。Visaブランドをつけた理由だ。
ギフトカードだけを贈るのでは味気ない。パーソナルなメッセージを入れられるグリーティングカードとセットで販売する。メッセージは最大160字まで。パーソナル化によってギフトカードの価値を高めようという狙いだ。
セット価格は5ドル。ギフトカードへのチャージは5ドルから100ドルまで自由。送料として普通郵便は1.99ドル、翌日便はから12.99ドルがかかる。12カ月間連続でカードを使わないと、月間2.5ドルの維持費用が課金される。
一般的なグリーティングカートの価格は1ドルから5ドルくらいまでさまざま。ビザつきのギフトカードとセットで5ドルは高く感じないだろう。
2009年のギフトカードトレンドがアークストーンコンサルティングから発表された。市場はどうか、消費者やショップのトレンドに変化はあるか、政府の対応どうか、などについてまとめたもの。
ギフトカードの購入枚数は依然伸びている。2009年4月までの6カ月間、継続して増加している。
しかし、1枚あたりのチャージ額は減少している。平均のチャージ額は46ドルで、前年同期比11.5％（6ドル）減っている。
これらの実績をもとに、アークストーンは2009年の年末市場を予測した。それによると、前年同等の249億ドルになるか、5％マイナスになると予測している。
トレンドとしては医療分野のギフトカードへの拡大と、オンラインでのカード購入があげられる。
ギフトカードモールを展開するブラックホークは、B2B向けのギフトカードを提供すると発表した。
国際ブランドVisaがついたギフトカードで、企業インセンティブとリウォーズを目的としたもの。B2B市場では国際ブランドがついた汎用カードのニーズが高かった。
B2B市場ではカードのカスタマイズが要求される。ブラックホークが提供するカードは、企業のゴロやブランドを券面にデザインできたり、メッセージをつけたりできる。
ブラックホークは小売店店頭でのギフトカードモール運営だけでなく、B2B市場に向けた展開を開始した。
昨年10月に設立された米小売ギフトカード協会（Retail Gift Card Association : RGCA）に、新たなメンバーが参加した。
RGCAは、北米の小売やレストラン、T&E会社でクローズドループのハウスギフトカード発行者を対象にした会員制組織。プロセッサーなどギフトカードを主要収益にしている企業は対象外。
設立メンバーは、家電のベストバイ、ホームデポ、衣料のリミティッド、マリオットホテル、ナイキ、ファーストフードのサブウェイなど。
今回新たに参加したのは、ディスニー、JCペニー、LLビーン、フットロッカー、バスプロショップ、ダーデンレストラン、ジャイアントイーグルなど。いずれもそうそうたるメンバーだ。
RGCAでは業界をあげての教育や、規制対応、売上データの統合、自主規制などを主な活動内容にしている。
ギフトカードはキャッシュレスの有効な手段。日本にもこのような組織が必要だ。
米国では、企業の従業員に対するインセンティブや、顧客へのリウォーズとしてギフトカードが急伸している。
ギフトカードサービスを提供するインコム（inComm）は、B2Bギフトカードの新しいプラットフォームをSmart GiftCard Solutions（スマートギフトカードソリューションズ）をスタートした。
Visaやマスターカードがついた汎用型ギフトカードや、独自のハウスギフトカードのなかから最適のギフトカードを選べる。
特にインコムのVisaギフトカード「バニラVisa」は従業員や顧客のロイヤルティを高めると好評。10ドルから750ドルをチャージすることができる。
このプラットフォームはWebから企業用のギフトカードをまとめて注文できるのが特徴。個別配送も可能だ。
企業のギフトカードに対する認知度があがり、ギフトカードの採用が増えている。
景気後退で小売業が苦悶するなか、米ギフトカードモールは好調だ。ギフトカードモールは写真のように各種ギフトカードを集めたコーナーのこと。
世界最大のギフトカードモール運営会社のブラックホーク（Blackhawk Network）は、2009年第2四半期のギフトカード取扱高が24％伸びたと発表した。上期でも25％の伸びとなる。
ギフトカードにはハウスギフトカードと国際ブランドギフトカードの2種類があるが、両方とも伸びた。
小売業の売上が悪いので、その店だけでしか使えないハウスギフトカードも落込んでいるのかと思いきや、第2四半期は22.4％伸びている。
このハウスカードは自店での販売より、ブラックホークのギフトカードモールの方が伸び率は高いという。
ギフトカードモールは売上を押しあげる有効なツールだ。
シティのリウォーズサービス「サンキューネットワーク」主催のギフトカードデザインコンテストで、2009年の受賞者が決定した。
コンテストの期間は今年の2月12日から5月30日までの間。ファイナリストは創造性、美的アピール、シティブランドとの適合性によって選ばれた。出品件数は1,600件強、投票者は数千人を超えた。
特賞はカリフォルニア州バーバンクのニコール・バードさん。ギフトカードのデザイン名は「宝（Treasure）」でコイをデザインしたものだった。
恋ではなく、故意でもなく、魚のコイ。Carpと呼ばず、Koi Fishと呼ばれるくらい、日本語が英語として浸透している。コイは宝物なのだ。
バードさんはギフトカードのデザインで、サンキューポイント10万ポイントを獲得した。彼女のデザインは、サンキューネットワークのポイント交換ギフトカードとして9月に登場する。
ハリー・ポッターの新作「謎のプリンス（Half-Blood Prince）」が7月15日、日米同時公開される。
第1作「賢者の石」から数えてもう6作目。主演のダニエル君も19歳になった。ちなみに身長は175センチを超えているそうな。
その最新作に合わせ、ハリー・ポッターのギフトカードが米国で発売された。
発行者はリーガルエンターテインメントグループで、その運営する映画館で使える。チャージ金額は10ドル、25ドル、50ドルの3種類。
リーガルではハリー・ポッター以外にもギフトカードを発行し、ファンの拡大に努めている。
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